>観光学
人間社会学科 3年
CHOCHANGI TUL PRASAD
観光の概念
「「楽しみ」のための旅」概念を表現する字句が、いつごろから発生し、どのように変化していったかを、「「楽しみ」のための旅」に関連する英語圏の概念がわが国に紹介されてゆく過程とあわせて概観し、その問題点を考察した。
キーワード 旅、遊覧、観光、ツーリスト、ツーリズム、travel、tour、tourist、tourism
「旅」概念と「「楽しみ」のための旅」概念
脳のエネルギー消費が大きい人類は肉食のため移動生活が常態だったが、農耕により定住を可能とした。定住社会における人の移動概念が、英語圏ではtravel、日本では「たび」、中国では「旅」を代表例として収斂していった。この移動は、兵役、納税等といった「楽しみ」とは認識しにくいものであり、漢字「旅」が輸入された時、「たび」があてられたことは容易に想像できる。またtravelの訳語が中国及び日本において「旅」があてられたことも理解し易い。
英国では富裕層が行うの旅は能動的なものとして認識されていたが、その後に一般大衆向けの受動的になった旅行を行う者が発生したとされる。この能動的なtravelを行う者（traveller）と区別して、tourを行う者をtouristとする概念が発生し、19世紀までに一般化した。
「「楽しみ」のための旅」の概念及び字句を必要とした背景には、その大衆化がある。社会経済的に「「楽しみ」のための旅」（tour）を一般の旅（travel）から分離する必要が生じ、touristを対象にする産業活動が発生したからである。
観光という言葉の語源を知ることである。語源の意味は観と光を合わせ光を観ることになる。楽しみを目的とする旅行が人間と社会への行動である。自ら好きんでいる日常生活ではない余暇活動が旅行である。ラテン語のツーリズムはトルナス巡回周送観光レクリエーションとリゾートがあってから観光が具体的に成立してきたと思う。
楽しみを目的とする旅行を余暇活動という。時間による活動で、一日中の活動のうち活動必要時間と社会活動時間を過ごした自由時間のことである。人間の行動を生物的側面と文化的側面に分け、さらにその行動を生きていくための行動・宗教や儀礼に関する行動・余暇行動の3つに分けて、それぞれどういった関係があるかを見ている。そこでは、余暇行動における文化的側面と宗教･儀礼行動における文化的側面の重なり合い、余暇行動における生物的側面と生きていくための行動における生物的側面の重なり合いが見られるとしている。そして、筆者が調査を行ってきたトンガや、先行研究のあるエスキモーやアイヌでどのように余暇行動が位置づけられているかを論じている。
留まることが知らないテクノロジーの進化、その中注目されて来たのが大量のデータを共にコンピューター自らが判断するAI 人口知能です。AI 巡っては平成29年人口知能技術戦略を取りまとめなど新たな産業を柱など道をつけた。AIは医療の現場にも入り込んでいる。画像診断ではすでに人間の能力を超える分野もできてしまった。一方で便利さとコンビ生の裏腹に人の重要生がなくなる懸念もなって来た。成長産業として案内されているAI、人口知能AIなどの導入で自動化、合理化を進めて行きメガバンクは2026年度までに3万人分の自員と業務量削減する計画を発表している。
技術によって変わりよく社会生命の歴史特にここ10年ぐらいの近い所ですごく世界の中変わってることが感じる。早ければいい、手間がかからない方がいいという価値観になってしまって、情報が沢山流れる。それに早く反応し、それで動いてる。さらに技術革新が人間そのものを変えつつある余暇社会は現代化に進化し脱産業社会の問題点も増え不安もある。
観光行動対象自然と文化
名所風景、温泉資源の誕生とその保護自然景観の遊覧、保護のはじまり、8世紀のころ「歌枕」の地として古代を代表する観光地であるが、中でも和歌浦(和歌山県)観光地であったそうです。
遊楽とい う、「遊覧」の原型用語を残しているが、この 景観はさらにさかのぼり和歌山県へ行幸され、この和歌浦の風光明媚な 景観を絶賛し、この景観を保存するため「守戸」 という専任の番人を設置した。「守戸」は現 在の自然公園指導員、自然保護監視員などレン ジャーの資源であり、
吉野熊野国立公園にある世界遺産の吉野山は 桜の名所である。この桜の木を植えたのは、役 行者のち吉野山のご神木とな り、修験道がの盛行するにつれて金峯山寺への 参拝も盛んになり、ご神木の「献木」という行 為となって植え続けられてきた。当時の桜のほ とんどは山桜であるが、その「花」見は物見遊 山の代表的な行動で『万葉集』にも 首の桜 の歌がある。平安時代、吉野山はすでに桜の名 所で、さらに多くの歌が詠まれ、京都御所や嵐 山など、各地に移植され観桜の宴が催された。 現在の吉野の桜は、下千本、中千本、上千本、 奥千本などといわれ、約 200 種、3 万本の桜が 咲き、日本の代表的な自然公園の「花」の名 所となっている。「温泉」資源の保護と活用
温泉は古来、祈祷と並んで自然がもたらす医
療方法で、現在では重要な観光資源である。
文化的観光の旅が流行、各地の自然への関心も高まっていき自然資源の観光学的活用するようになってる。これらの景近代の地理学者によると日本風景、歴史的観光文化行動がもっと上がって行くでわないかと思う。
観光行動の対象
ー暮らしと交流
観光資源の考え方については前述の紀要て述べ、本講では自然観光資源、および文化
観光資源て取り上げた文化的景観など文化と自
然の複合的要素のある資源にも論述する。
「観光資源」という用語が規定されたのは、 1963年の「観光基本法」にある「文化 財、すぐれた自然の風景地、温泉その他産業テクノロジーの進化に楽しめることでもある。
国際的な観光交流時代を迎えて、2020年には東京オリンピック開催されますが、国家の目標も 2,000 万人から 2,500 万人とし ている。この状況を生み出した背景には、日本の観光立国としての積極的な外客誘致政策の 展開があり、一方では訪日観光客の買い物ツア ー、爆買いが国際観光収支にも大きく影響して、 1959 年以来 55 年ぶりの黒字転換(2014 年度) となった。筆者が観光行動の三要素として取り 上げている「みる」「たべる」「かう」の「か う」の部分が大変な脚光を浴びている。
本来観光交流の第一義は「みる」、すなわち観光であり、世界遺産登録地の最大保有国
であるイタリアや中国においてもこれらの観光資源の活用か観光客誘客の中心となっている。筆者は、研究紀要においてわが国 の文化観光資源に関わる保護制度と活用の課題だが、もう一方の観光資源である自然観光資源の保護・保全の資源の無駄がないように考えるべきでもある。文化等に関する観光資源で、そのなかで自然に関わる観光対象を自然観光資源という。具体的には、山岳、高原、湖沼、渓谷、海岸、 島、温泉、動植物鉱物などをいい、本論では国 立公園などの自然公園や世界自然遺産、天然記 念物、さらに四季折々の変化に富んだ自然の景 観などを中心に取り上げることにしてる。
自然観光資源の「保護」と「保全」日本の自然公園の制度は、すぐれた自然の
風景地を保護することが最大の目的となっている。すなわち区域を定めた特別地域および特別保護地区を指定し、これらの区域内における風致景観を損する一定の行為を制限している。このような自然公園区域の利用と同様に、わが国の自然観光資源の利用のなかでも人気の高い温泉資源についてもその保護を重視している。これらは「自然公園法」や「温泉法」における指定そのものが保護の前提となっているのである。自然観光資源として有効な利用が促進されることは、国や地域にも活力を与えるが、また一方で観光開発の名のもとに自然資源の破壊や植生の生育阻害などの問題も発生してくる。その際、頻繁に自然保護や、環境保全の用語 が登場するが、「保護」や「保全」の用語は個々 に説明を要する。本論においては自然資源の利 用における、資源の保護 は、 自然の資源を自然のまま手を加えずに保存し観 光活用を図ること、保全 は、 自然資源に多少の手を加えて破壊や消滅から護 りながら観光活用を図ること、という認識の基 にすすめることも大事である。
観光の諸制度
観光立国の意義
観光は、人々にとって生きがいや安らぎを生み出し、生活のゆとりと潤いに寄与するものであるが、それだけにとどまらず、様々な側面から見ても非常に重要な意義を有している。
まず、経済的側面として、観光産業は、旅行業、宿泊業、飲食産業、アミューズメント産業、土産品産業等の裾野の広い産業であり、平成14年の国民経済に対する効果をみると、観光に係る直接消費は21.3兆円、さらに波及効果を含めると49.4兆円、雇用効果は398万人と推計している。また、日本国のGDPや雇用に占める比率でみると、化学産業や一般機械産業と同等の割合を占めている。また、地域にとっては、交流人口を増加させるとともに、産業や雇用の創出等を通じて地域の再生・活性化に大きく寄与するものである。
さらに、国際観光は、世界的に文化交流の役割が高まる中、国民の国際性を高め、国際相互理解の増進を通じて、国際親善、ひいては国際平和に貢献するものである。
イギリスや韓国等でも、文化を諸外国に発信する手段の一つとして観光を活用しているところである。発地における観光者の心理を欲求、動機、費用、時間、情報によって自己実現のイメージにレベルアップしなければならない
観光の効果と影響
様々都市や地域に観光者が訪れるによってその待ちの人と人との協力し合い、交通目標対象、ルール作るし方法、ビジョンづくり、供有予算計画が大事である。東京都産業連関表を見ると、産業集積規模の大きさや営業を伴なわない本社機能や 研究機能が集積していることから、一般的な産業連関表とその形態が異なって います。このため、一般的な産業連関表に整理する必要がなってる。
次に、観光消費は、宿泊代や飲食代、入場料等の費用に分けられますが、東 京都産業連関表では、これらが全てサービス業という分類でまとめられている ため、港区の経済効果を求める観光消費の分類に再構成する。さらに、東京 都全体の産業に占める港区の産業の割合を求め、東京都全体の効果に乗じて、 港区内産業への経済効果を算出している。消費場所や 観光目的での訪問率など、実態に促した分析も必要だと思う。
観光と経済
観光消費が地域産業にもたらす効果であり、直接的には地域の小売・飲食業やサービス業等の売り上げる。経済効果は、こうした最終需要だけでなく、卸売りや流通、保険など事業者間の取引にも波及効果 を与えていく。観光消費に伴う直接的な効果(観光消費による最終 需要)と事業者間取引きに波及する効果を合わせて、経済効果として捉えて行き一般的に産業連関表を使った分析・推計手法が用いられ、産業連関表は、地域の様々な産業が商品や原材料をどのように売り買いし ているかを分析するもので、観光消費が地域の産業に与えている影響がわかるもの生産誘発の価値効果や間接、原村料波効果、家計迂回などに観光統計と経済統計効果が出る。
観光と情報
平成 18 年に「観光立国推進基本法」が成立し、観光政策は国の重要な政策の柱として位置 づけられた。また、その理念として、地域における創意工夫を活かした主体的な取組に よる「住んでよし、訪れてよしの国づくり」が重要であること、国民の観光旅行の促進が図 られなければならないこと、国際的な視点に立たなければならないこと、行政・住民・事業 者らの相互連携の確保が必要であること等が示されている。国土交通省では観光立国の実現に向けて平成 19 年 6 月に「観光立 国推進基本計画」を策定し、国際競争力の高い魅力ある観光地の形成、観光産業の国際競争 力の強化及び観光の振興に寄与する人材の育成、国際観光の振興、観光旅行の促進のための 環境の整備等について具体的な目標を掲げ、様々な施策に取り組んでいる。
特に「観光旅行促進のための環境の整備」については、日本人、外国人を問わず訪問先の 地理に不案内な観光客が安心して一人歩きできる環境を整えること、訪れた観光客が様々な 手段で観光情報を取得し、訪れた地域独自の魅力に触れることができる環境を整備すること が求められている。。
しかし現状においては、都市、農山漁村、自然地域等といった観光地としての特色や地域 の立地等の諸条件によって、訪れる観光客層、移動手段、必要とする情報等が異なること、 さらに観光客に観光情報を提供するための手段や情報提供主体が多岐にわたること等によっ て、効果的な観光情報提供の取り組みが進みにくい点が課題となっているが、平成 18 年度、平成 19 年度に「まちめぐりナビプロジェクト」として全国 56 地域による実証実験に 取り組んでることがわかった
観光と環境
観光の大衆化や受身的な観光行動 から能動的な活動を反映して多様なものとな り、また関係する主体も企業のみならず個人 の関与も軽視できない状況にある。それゆえ、 環境問題を単に企業の外部不経済性問題 として扱いそれを内部化する経済的手法 で対応することは不十分となる。この環境問 題の特性に応じた対応には、経済以外の手法 を含め複合的な対応が必要となる。そのため 観光と関わりの深い環境特性をより時間軸、空間軸および社会軸と関 連づけ、それに応じた対応の方向性を考えないといけない。環境問題は、影響として現れるまでに時間 がかかり、この時間軸から自動車の排気ガ スのように有る水準を越えたときに生じるもの光スモッグのように化学的、物理的、生物的反応により被害が生じるもの、また、土壌汚染のように分解しにくい汚染物質が環 境中に蓄積するもの、に大別される。また、環 境問題はその発生原因となる場所とその影響 をうける主体との場所に距離(空間軸)があ り、原因と結果の場所がア)同じ自治体にあ る「生活圏問題」、同じ国内にある、国内 問題が国を超える「国家間問題」に区分 される。さらに、環境問題はそれを発生させ た主体の形態(社会軸)にも由来することか ら、企業や個人の特定の行為を原因とする。特定行為問題が社会全般のほぼ共通した 特定の行為を原因とする。特定様式の問題、例えば、多くの観光者がマイカー利用するこ とに起因する交通渋滞，駐車場問題等)および 地球温暖化などその原因を特定の行為 に限定することが困難な普遍的問題に区 分される。地域に観光者が訪れるようになると良い影響があれば悪い影響も沢山出て来るので事前に準備しておくことがとても大事である。
観光と地域社会
観光と地域文化の関係については実際の地域と個人といったローカルな現実に関連させな がら検討することである。ディスカバージャパンなど，主に都市部から発せられる観光のまなざしが顕著 になった 1970年代において，観光は地方の地域文化の創出に際して、どのような作用を及ぼしたのか。この問いに答えるためには，地域文化が創出される段階から，担い手の意識や地域の社会文化的現実を詳細 に検討することにより，観光と地域文化の関係を具体的に抽出する作業が必要とされる。このことについて 本稿では，1974年に高野山で創出された「ろうそく祭り」を事例として取り上げ，観光の枠組みといった 大きな社会的背景を頭に留めつつも，地域の社会・文化的現実に注目し，祭りの創出と現在の様相における 観光の影響を詳細に検討した。その結果，地域文化の創出に際して観光という要素は，担い手自身の手によっ て，自己が所属する地域の社会的現実に沿った形に再翻訳され，逆利用されていることが明らかとなった。 また現在の様相については，進展する観光化によって多少なりとも祭りの内容が変容してはいるものの，観 光化によって認知度が高まり，より一般性を獲得することによって，逆説的に，離町者の同郷意識が喚起さ れていることがわかった。つまり，観光と地域文化の関係は，観光が一定の社会的背景として存在している なかで創出された地域文化でさえ，より大きなシステムとしての観光の枠組みに埋没していると単純にいえ るものではなく，トランスローカルな枠組みとして語られる観光が，よりローカル性を強化する可能性をそ なえていることがわかった。
このような地域活性化につながる政策を実行し、地域に住んでいる市民が住みやすい街作らなければならない。地域の子供たちの教育、働く場所、遊ぶ場所、楽しめる場所、安全で生活できる場所、国際交流会が開催される場所などがすでに地域完成しなければならない。ぞこから、人間の欲求によって新たなイノベーションや政策も必要となって
観光地の開発と保護
観光は様々な定義づけがなされているが，基本的にレジャーやレクリエーション目的で旅行する人々の，旅行と一時的滞在に起因する関係及び現象と考えられている。どの程度旅行の別形態(例
えば，ビジネス，健康や教育目的など)を観光に
含めるべきかは，研究者によって異なるものの，
観光は広範なレジャー領域の一端を構成するとの
認識が次第に強まってきている。地理学的な意味
では観光と他のレジャー活動(例えば，テレビを
みるといった在宅活動や，映画館に行ったり，公
園を散歩したりする都市内部での活動)との基本
的相違は旅行要素の有無である。最小旅行距離を
基準とする研究者もいるが，一般的に観光は少な
くとも居住地や出発地から一泊以上離れることを
要件とする。出発地から目的地へのツーリスト移
動に起因する空間的相互作用は，観光に固有の明
示的特徴であり，その主題は地理学的分析に十分
役立つものである。旅行特性と滞在特性もまた，幅広いモノとサービスに対する需要とその提供によって特徴づけら れる。観光地という意味において，これらは五つ に大分類できる。すなわち，アトラクション，交 通，宿泊施設，支援施設とインフラである。アトラクションはツーリストが特定の場所を訪れるよ うに支援し，交通サービスはツーリストに訪問を 可能にさせ，宿泊施設と支援施設(例えば，店舗， 銀行，レストラン)はツーリストがそこにいる間 彼らが快適に過ごせるようサービスを提供し，イ ンフラはこれらすべての基本機能を底辺で支える。 このようなサービスの多くは，目的地，出発地， あるいは，その双方と結びつきをもつツアー・オ ペレーターによって結合・提供されるが，ツ アーオペレーターは交通や宿泊施設，さらに， 見物やレクリエーション活動なども含む，パッ ケージ・ツアーを旅行者に提供する。このような パッケージ旅行商品と(あるいは)個人旅行商品 の販売は，出発地や需要地に位置する旅行代理店 を通じて行われる場合が多い。なので、観光対象、観光資源と観光者のサイクルにイノベーションが重要となる。
観光の日本歴史
日本の国際観光政策は従来、外貨獲得と国際間相互理解を二大目標として 外国人観光客誘致、受け入れインバウンド政策に重点がおかれてきた。し かし日本は高度経済成長を成し遂げ、国際収支も黒字基調になったことで外貨 獲得は至上の目標ではなくなり、日本製品の輸出拡大による経済貿易面の不均 衡問題の解消や、諸外国との国際間相互理解の増進、観光交流の拡大に重点が 移っていった。その潮流の中で、日本人観光客の海外旅行を促進するさまざまな政策 3 が進 められてきた。結果旅行者数は 1997 年には史上最高の 1680 万人、2000 年に は過去最高の 1700 万人を記録した。しかし 2001 年以降はアメリカ同時多発テ ロやインドネシア・バリ島での爆弾テロ、SARS(重症急性呼吸器症候群)と マイナス要因が続き落ち込みも見られた。それでも 2004 年には 1683 万人とな り依然高い水準で推移している。(図-1)
今後も日本人海外旅行者数は順調に伸びていくと予測される中で JATA(日 本旅行業協会)の新町光示会長は新たな時代のテンミリオン計画として 20 ミ リオン計画を打ち出している。2007 年までに日本人海外旅行者数を 2000 万人 にするというもので国土交通省など行政との連携で推進していくことを明言し ている。そのためには 2001 年から続いた世界的惨事の影響で下降気味であっ た海外旅行者数の回復にかかっており、過去最高数を記録した 2000 年レベル に早期に近づけることが求められている。その結果、20 ミリオン計画も現実味 を帯びてくると言える。交通史学者の新城常三は、庶民の旅の歴史を「内部強の旅交易ためなどの生きるための旅外部39カによる使役のための旅でした。そして、自ら好んでする旅の段階に分けてとらえている庶民と旅の歴史 があったからこの日本観光は古代の機械になり現代に進化と成長してると思う。
観光の世界歴史
近年、中国からのインバウンド数が急激に増えている。2000 年では 35.1 万 人であった訪日中国人数が、2004 年では 61.6 万人と急激に増え続けている(9)。 特に、観光客という枠で限定すると、2000 年は 4.5 万人であるが、2004 年で は 18.9 万人と四年間で 4 倍以上増えている 11 。そして、その時期は中国の高 度経済成長期にあたる。また、日本が 2000 年 1 月に中国国家旅遊局(CNTA) の渡航先国に承認され 12 、9 月から団体観光旅行者へのビザが発給されたこと もあり、訪日中国人数の増加を後押ししている。
さらに、図-2 を見るとわかるように、訪日旅行者数(インバウンド数)は、 韓国、台湾、中国、香港のアジア 4 ヶ国と、アメリカを入れた 5 ヶ国で全体の 約7割を占めていることがわかる。しかし、その 5 ヶ国の中で図の伸率の推移 から考えると、韓国、台湾、米国、香港が低迷している中、中国の伸びだけが 著しい。2003 年は SARS の影響で各国落ち込んだものの、翌年 2004 年には伸 率 97.6%と中国だけが桁外れな伸率を見せたのである。つまり、訪日外国人旅 行者数を 613 万人と過去最高にし、成功しているようにみえるビジット・ジャ パン・キャンペーンであるが、実際は中国の急速な経済成長と中国における日 本の団体観光旅行解禁が要因と言える。
近代観光史はイギリス人トーマスクークにより、現在のトーマスクークグループイギリスのJTBでもある。
